日本も一九六〇年ごろまでは、鉄やアルミ、銅など、企属のリサイクルをあたりまえにやっていた。だが一九七〇年代になって、日本の経済は急成長し、一人あたりの所得も急変した。それが、資源の価値と人件費とのバランスを大きく変えた。ふつう、リサイクルの対象は素材である。鉄、非鉄金属、紙、ガラスなどか伝統的なリサイクル品で、それぞれに廃品回収業と処理業があった。こうした「静脈産支」は労働集約型だから、人件費が上がれば成り立たなくなる。価格が最高だったのは、まだ給料も物価も安かった時代のこと。そのころ古紙を回収していたのは回収業者だけだから、古紙の価格か低迷すると、回収費を減らして市場価格を維持していた。一種のカルテルみたいなものだから、公正取引委員会が取り締まる可能性の高い行為だったろう。ここ数年は古紙価格が低迷し、業者がいくら回収量を減らしたとしても、自治体や市民団体の作った古紙回収システムが働いているため、価格は低いレベルにとどまっていた。