「三年三割」の問題は人材流動が当然の時代の幕開けを示す端的な事象の一つに過ぎない。企業が個人に求めるもの、個人が企業に求めるものが大幅に変化し、企業が体質の変革を迫られている時代。そういう時代が本格的に到来する予兆であるということをあらためてここで再確認したいと思う。その変化とは、個人にしてみれば「もはや会社には頼れない。自分自身で自律的にキャリアをデザインしなければならない」時代であり、同時に「本気でそのつもりになれば、いまの会社で我慢しなくてもほかの生き方がある」時代である。
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また企業にしてみれば「もはや個人を一生会社に縛りつけておくことはできない」時代であり、「企業戦略や市場環境に合わせて、その都度どのような人材をどのように確保し、どのように育て、どのように活用するか」常に備えておかねばらない時代である。要するに個人にしろ企業にしろ、他者に依存せず自分で生きていかねばならない、また生きていける時代になりつつある。それがすべての前提になり始めている。「三年三割」の問題が単に就職時のミスマッチや「打たれ弱い」若者の問題だけではまったくないというのは、こうした見方に基づいている。